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皆さんは、日本の食料自給率が何%かご存知でしょうか?
近年、日本の食糧事情では、異常気象や国際情勢の不安定さが輸入依存のリスクをさらに高めています。このため、国内生産を増やし、自給率を向上させることが、食の安全性や持続可能な供給を確保するために欠かせません。また、加工食品や高脂肪・高カロリー食の増加は、腸内環境の悪化や生活習慣のリスクを高めるだけでなく、食料自給率の低下にもつながっています。
健康リスクが増える中で、大豆を主とする発酵食品が再評価されています。これを機に、国産品の価値や地産地消の重要性について、改めて一緒に考えてみましょう。

2024年8月に農林水産省が公表した最新データによると、2023年度の食料自給率は38%。1965年度には73%だった食料自給率は、2008年以降はずっと38~40%前後で推移しています。
自給率が高い米の消費が減ること、また、飼料や原料の多くを輸入に頼る畜産物や油脂類の消費が増えることは、食料自給率全体の低下につながります。

お米は、栄養バランスが良く、栄養価の高い主食として、日本の伝統的な食事に欠かせません。
お米を選ぶことで、地産地消が促進され、日本の農業を支援し、輸入小麦への依存を減らすことができます。また、輸送に伴う環境負荷を軽減できます。さらに、お米は食の安全性が高く、安定供給が期待でき、食料自給率の向上にもつながる大きな利点があります。

納豆、豆腐、味噌、醤油といった伝統的な大豆食品は日本人の食卓に欠かせないにもかかわらず、自給率はわずか約7%です。その理由は主に、輸入大豆の価格の安さにあります。アメリカやブラジルから大量に安価で輸入される大豆は、大規模農業と効率的な輸送によってコストが抑えられています。
一方で、日本の大豆生産は農地の狭さや高い生産コストが原因で、価格競争において不利です。さらに、農業従事者の高齢化や後継者不足、湿度の高い気候も大豆栽培を難しくしており、この結果、輸入依存が続いています。
米と同様に、政府による強力な支援が必要です。湿度や気候条件に強い大豆品種の開発や、病害虫に対抗する農法の導入が鍵となります。
また、私たち消費者が、輸入大豆と国産大豆の違いを理解し、価格よりも安全性や品質を重視して国産大豆を選ぶことも重要です。これによって輸入依存を減らし、国産大豆の生産を拡大する道が開かれるでしょう。

過去60年で、日本の農業従事者は約6分の1に減少し、2021年には平均年齢が67.9歳と高齢化が進んでいます。同時に、農地面積も1965年の約4分の3に縮小しました。
現状、生産者1人当たりの農地面積は拡大し、効率化と生産性向上が求められています。農業者たちは、限られた国土の中で消費者ニーズに対応し、安定した農産物の供給に日々尽力しているのです。
11月は全国各地の食材や伝統料理を楽しむ絶好の時期です。「グルメ旅」や「地産地消」をテーマにした観光が人気で、現地でしか味わえない旬の食材を楽しむことができ、地元の文化や生産者との交流も体験できる点が魅力です。食欲の秋、旅行の秋、まだ行ったことのない地方に出向いて、新鮮で美味しい食を体験してみませんか?
誰でも日常生活で簡単に取り入れることができるものばかりです。地元の食材を選ぶことや家庭菜園の実践は、継続的に取り組みやすく、食の安全性や環境負荷軽減にもつながりますね。

そのもの納豆菌シリーズは、厳選された国産大豆を100%使用して作られた納豆を原料としています。この納豆をフリーズドライで粉末にした「こな納豆」とカプセル化した「そのもの納豆」は、大豆から納豆、さらに粉末化することで、味わいと実用性、そして機能性を向上させた進化系の納豆です。
私たちは、この商品が時代を超えて愛され続ける存在になるよう、大切に育てていきたいと考えています。

9月12日(木)、今年も大豆畑の雑草取りのお手伝いに佐賀県の北原農園にお邪魔しました。
青い空、白い雲、緑に広がる畑はまるで絵に描いたような風景。焼けるような炎天下、大量の汗とともに気持ち良くリフレッシュできました。
「今年の大豆は順調に育っていますよ!」と北原さんがおっしゃる通り、大豆の葉が生き生きと生い茂り、順調に成長しているようです。
土や植物に触れる体験はやっぱり楽しく、気持ちいいものです。農家さんと共に農業の大変さや楽しさを体感することで、生産者や食べ物への感謝の気持ちを大切にしていきたいと思います。

日高 絵美
日本臨床栄養協会認定 NR・サプリメントアドバイザー/発酵文化推進機構認定 発酵食品ソムリエ/そのもの株式会社 代表
IT・広告業界にて健康食品メーカーのマーケティング支援に長年携わる。業界の内側から商品と情報の両方を見続ける中で、「本当に良い商品を見極める眼」を持つことの重要性を痛感し、2007年にNR・サプリメントアドバイザー資格を取得。
消費者庁のガイドライン等でも推奨されるこの専門資格は、健康食品の成分・安全性・科学的根拠について、生活者の側に立って正しく判断・助言できる専門家の証。資格取得以来、原料の選定・製法・エビデンスの検証まで、その眼を自社ブランドの商品づくりに注ぎ続けている。

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